明治16年6月
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山陰隔日新報創刊
日本海新聞の源流として現在に引き継ぐ |
| 明治18年10月 |
山陰隔日新報廃刊
鳥取新報が誕生し引き継ぐ |
| 昭和14年10月 |
鳥取新報、因伯時報、山陰日日新聞の三紙が合同し、山陰同盟「日本海新聞」が誕生 |
| 昭和21年9月 |
山陰日日新聞が米子市に誕生 |
| 昭和38年10月 |
日本海新聞が山陰日日新聞を吸収合併し一県一紙となる |
| 昭和50年6月 |
経営難により倒産。復刊運動広がる |
| 昭和50年12月 |
株式会社 新日本海新聞社が設立される |
| 昭和51年5月 |
日本海新聞の題字と号数を引き継ぎ発行
本社を鳥取市扇町２２番地に置く |
| 昭和58年4月 |
西部本社を設立
米子市に輪転機を設置し、ファクシミリ送信による鳥取・米子同時印刷を開始 |
| 昭和58年6月 |
創刊１００周年を迎える |
| 昭和60年10月 |
カラー印刷開始
わかとり国体をカラー印刷で発行 |
| 昭和61年5月 |
発刊１０周年を迎える |
| 平成元年11月 |
鳥取市富安２丁目にＣＡＴＶスタジオを備えた新社屋を建設
編集制作局のＣＴＳ化を推進し、新輪転機、光ファイリング、システム記者ワープロの導入、ローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）の実施等 最新のコンピューター制作システムを確立 |
| 平成3年6月 |
発刊１５周年を迎え、西部本社を新築移転 |
| 平成5年5月 |
中部本社を設立 |
| 平成8年5月 |
発刊２０周年 |
| 平成10年12月 |
鳥取本社の輪転機を入替。２８頁体制を確立 |
| 平成11年8月 |
最新鋭の新聞制作システム(ｇネットシステム)を導入
紙面素材すべてをデジタル化し、短時間の紙面づくりを可能にした |
| 平成12年8月 |
大阪日日新聞を傘下の(株)ザ・プレス大阪が吸収 |
| 平成15年1月 |
鳥取本社の輪転機にカラー機を増設 |
| 平成15年6月 |
創刊１２０周年 |
| 平成16年11月 |
ＣＴＰ（Computer To Plate）導入
編集データをダイレクトに刷版処理 |
| 平成17年8月 |
韓国・江原日報社と交流提携調印 |
| 平成17年11月 |
無料宅配新聞「週刊大阪日日新聞」創刊 |
| 平成18年5月 |
発刊３０周年 |
| 平成19年11月 |
新聞制作システムを更新（ｇネットⅡ） |
| 平成20年2月 |
(株)ザ・プレス大阪を吸収合併 |
| 平成21年12月 |
製作センターを鳥取市五反田町に移転
輪転機を新設し、最大４０頁、１６頁カラー体制を確立 |
| 平成23年10月 |
日本海新聞ふるさと創り事業団設立 |
| 平成27年3月 |
新聞制作システムを更新 高精細スクリーニングを導入
環境に優しい印刷で、写真・広告をより美しくクリアに |
| 平成28年5月 |
発刊４０周年 |
| 平成30年4月 |
西部本社設立３５周年 |
| 平成30年5月 |
中部本社設立２５周年 |
| 平成30年6月 |
創刊１３５周年 |
