トップ > 記事
特集一覧

2024

vol178脱炭素経営に導く 2024/4/30
vol177とっとりエコ検定 2024/3/31
vol176脱炭素地域先行モデルに 2024/2/28
vol1752050年脱炭素社会実現へ 宣言自治体の取り組み紹介 2024/1/25

2023

vol174学校の取り組み紹介 2023/12/25
vol173とっとりエコ検定 2023/11/28
vol172脱炭素へ 見直される薪の価値森林資源の有効活用 2023/10/30
vol171高断熱、省エネで快適住まい 2023/9/29
vol170脱炭素社会 環境対応車の普及・拡大へ 2023/8/27
vol169とっとりエコ検定 2023/7/26
vol168異常気象に備える 2023/6/25
vol167再エネの主力電源化に向けて 2023/5/28
vol166地域の環境保全 身近にできること 2023/4/26
vol165とっとりエコ検定 2023/3/29
vol164「食品ロス」削減推進 2023/2/25
vol163学校の取り組み紹介 2023/1/27

2022

vol162海洋ごみ 実態把握 2022/12/26
vol161とっとりエコ検定 2022/11/28
vol160進む「食品ロス削減」対策 2022/10/25
vol159エコとファッションの両立 2022/9/28
vol158子どもに住まいの教育を 2022/8/29
vol157とっとりエコ検定 2022/7/29
vol156環境に優しい車社会 2022/6/28
vol155森林や里山の保全、活用 2022/5/28
vol154再エネ普及へ活発化 2022/4/26
vol153とっとりエコ検定 2022/3/27
vol152エコツーリズムの推進 自然観光資源を生かす 2022/2/25
vol151脱炭素社会の実現へ カーボンニュートラルに挑む自治体 2022/1/31

2021

vol150省エネ住宅で快適な暮らし 2021/12/27
vol149暮らしで未来を変える〜エシカル消費のススメ〜 2021/10/26
vol148環境に優しい車の普及へ 2021/9/26
vol147環境配慮型ビジネスへ 2021/8/26
vol146人と環境に優しい農業 2021/6/30
vol145環境に優しい再エネの活用 2021/5/28
vol144循環型社会(4R)の実現へ 2021/4/30
vol143食品ロスをなくそう! 2021/2/25
vol142SDGsの推進 2021/1/31

2020

vol141多様な生態系を守る 2020/12/28
vol140快適な暮らしを実現 2020/10/28
vol139豊かな世界へSDGs実践 2020/9/28
vol138目指すべき未来 Society5.0の社会実現に向けて 2020/8/29
vol137環境守る森林、林業 2020/6/29
vol136自治体が挑む環境問題 2020/5/29
vol135持続可能な社会へ力添え 2020/4/30
vol134電動車で代替エネルギー活用 2020/2/27
vol133エコに通じる食、健康 2020/1/31

2019

vol132ごみの減量化に向けて 2019/12/26
vol131景観守り、地域活性化 2019/10/29
vol130環境ビジネス最前線 先駆的な再エネ活用 2019/9/27
vol129新たなステージ迎えた環境とビジネス 2019/8/30
vol128SDGs(持続可能な開発目標)を知り実践しよう 2019/6/28
vol127できることから温暖化防止 2019/5/27
vol126環境保全型農業の実践 開かれた農業セクターの可能性 2019/4/25
vol125自治体が挑むエネルギー政策 バイオマス発電の取り組み 2019/2/28
vol124山を守る 温暖化防ぐ取り組み 2019/1/30

2018

vol123対策広め、温暖化防止 地域で活躍するサポート活動 2018/12/27
vol122下水から発電 秋里下水処理場バイオマス発電所 稼動から1年 2018/10/30
vol121放置竹林の荒廃・拡大防げ 2018/9/26
vol120エコ活動28年 地域に共感の輪 2018/8/30
vol119雑草が生えない有機米栽培 2018/6/28
vol118循環型社会を目指して 2018/5/29
vol117人と地球に優しいエコな山村暮らし 2018/4/26
vol116住宅用太陽光発電「2019年問題」 買い取り満了 どう扱う!? 2018/2/27
vol115市民、企業、行政代表鼎談 2018/1/29
 
vol.133 エコに通じる食、健康


2020.1.31
 
 地球温暖化が進むと、心身の健康に影響が出たり、感染症も増えてくるなど、さまざまな問題が生じてくる。二酸化炭素(CO2)などの排出量を削減するため、日々の生活を少しずつ見直し、できることから取り組むことが必要だ。今回は、食や健康に関する話題を取り上げる。


「気候メニュー」普及へ

温室効果ガス削減配慮の食事指針


無農薬無化学肥料で作られたBentoの弁当

鳥取県地球温暖化防止活動推進センター 地産地消、旬の食材推進

 鳥取県地球温暖化防止活動推進センター(根本昌彦センター長、鳥取市若葉台北)は、食生活の面から地球温暖化防止についての理解を深め、持続可能で健康なライフスタイルへ意識が変化するきっかけとなるよう、温室効果ガス削減に配慮した食事の指針となる「気候メニュー」の作成に取り組んでいる。有機栽培や無農薬栽培などの食材を使った料理を提供する県内の飲食店と提携して、同メニューの普及に努める。

 国連気候変動に関する政府間パネル(IPCC)によると、人間活動によるCO2などの温室効果ガスは、総排出量の約半分が農業や食品の生産、流通、廃棄に関連するとの報告がある。食材や調理法、提供方法の3分類と細分化したいくつかの項目からなる同メニュー。「地元の産物は輸送エネルギーが少ない」「持続可能な方法で漁猟した産物は生態系の保護につながる」など、地産地消や旬の食材を利用することが、ヘルシーかつ地球環境問題の課題解消につながるという。

無農薬、無化学肥料弁当「Bento」 健康的、こだわり弁当人気

 鳥取市商栄町で無農薬、無化学肥料にこだわった弁当を製造販売するBento(中谷真裕美代表)は、同メニューの提携店舗の一つ。白米と五穀米をブレンドしたおにぎりや旬の野菜、シカ肉などのジビエ料理が好評で、昼食時に近隣のサラリーマンやリピーター客などが買い求める。生産農家から直接食材を調達し、調理して販売するまでの工程を一貫して手掛けており、使用する調味料も含めて調達先を明示。出来上がりまでの物語が見える、生命力を感じる弁当が売りだ。

 中谷代表(43)は「これまで行ってきた健康に良い食品の提供が、地球温暖化防止につながっていることを改めて気付かされた。気候メニューという言葉をこれから定着させたい」と意気込む。


薪割りで環境問題意識 省エネ、運動… 「日常の中に楽しみを」

南部町拠点 「ランバージャックス大山」


薪割り体験を楽しむ参加者ら
環境に優しい薪ストーブ
 「薪(まき)割りは、ほどよく体力を消耗するエクササイズと、おので割ったときに得られる爽快感が抜群」と話すのは、「ランバージャックス大山」の白石博昭代表(47)。同団体は、南部町馬佐良を拠点に、薪割り体験やアウトドアを通じて、持続可能な地域コミュニティーづくりを推進している。

 団体名は、英語で「木こり」を意味する。2012年に設立して会員数は20人。子育て世代から60代まで幅広い年代が所属。年間を通じた活動内容は、「薪割りを通して、森と街をつなぎ直す」こと。薪ストーブの燃料となる薪を、1年かけて準備する。冬季に原木をチェーンソーで玉切りにし、薪割りした上で1年間乾燥させる。こうしてようやく翌シーズンにストーブの燃料として利用できる。

 このうち薪割りは、自分の体を使ってエネルギーを作り出すところが醍醐味(だいごみ)のメインイベントだ。年2、3回のワークショップは多くの参加者でにぎわう。かなりの重労働で、おのを振り下ろす際に腰を落とすなどのこつが必要だが、苦行のような雰囲気はなく、家族同士交流しながら、楽しく取り組める。

 一方、薪割りは、環境問題を意識することにつながる。輸送コストが少なく、化石燃料の使用量が減って省エネに効果があるだけでなく、自らが地域の生態系に組み込まれていることを意識するきっかけになる。

 白石さんは「今後も今の活動を継続していくとともに、地域を巻き込むような朝市など、メンバーがより楽しめる仕組みを取り入れていきたい。非日常を求めるのではなく、日常の中に楽しみを見いだしていきたい」と話す。

気候危機 日本の常識 世界の非常識

住宅の断熱性能命、温暖化に影響

 「欧米には暖房便座がない」というと大抵の人は驚きますが、決して寒さを我慢していたり、日本人がぜいたくな訳ではありません。欧米ではトイレがさほど寒くないので不要なだけです。昔から日本では家全体を暖めるのは「もったいない」とされ、結果「暖房便座」という部分採暖を独自に進化させてきたのでしょう。ただし、これで光熱費を節約できるかというと逆で、こたつやホットカーペット、電気毛布などの採暖機器は、大量に電気を必要とします。

 ある北米からの留学生が「毎晩シャワーのたびに、バンジージャンプよりも危険な場所(温度差)を飛んでいる」とブログで発信するくらい、日本の家の寒さは世界的に見て驚きなのです。ウォームビズの推進で、室温を控えめにして一枚衣服を多く着ると暖かいといっても、衣服を脱ぐ風呂場などが寒ければ、ヒートショックによる命の危険を招きかねません。

 日本は、ヒートショックが原因とされる高齢者の屋内溺死死亡率が欧米の約10倍もある上、交通事故死より約4倍も高いというデータがあります。つまり、断熱性能の高さが欧米並みの住宅であれば、多くの人が命を落とさずに済むと思われます。同時に、断熱性能が低い住宅は、熱エネルギーを垂れ流して暖房費を無駄にするとともに、化石燃料の利用でCO2も大量に排出するなど、地球温暖化の原因をつくり出していると考えられます。

 意外なことに、北海道や青森県のような寒さ対策の意識が高い寒冷地では、冬季に屋内で死亡する人が少ないという結果が出ています。こたつ保有率が全国3位で世帯当たりの電気使用量が6番目に多い鳥取県民としては、住宅の断熱性能について、もはや無関心ではいられません。
 (鳥取県地球温暖化防止活動推進センター 山本ルリコ)

トップページ ローカルニュース連載・特集コラム論壇イベント案内日本海クラブサイトマップ
 
当サイトの著作権について

 本ページ内に掲載の記事・写真など一切の無断転載を禁じます。すべての記事・写真の著作権は新日本海新聞社に帰属します。
 ネットワーク上の著作権について(日本新聞協会)