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特集一覧

2025

vol189とっとりエコ検定 2025/3/28
vol188進む環境教育 2025/2/24
vol187うみぽす甲子園 2025/1/29

2024

vol186環境と調和した農業の推進 2024/12/29
vol185とっとりエコ検定 2024/11/29
vol184交通・物流の脱炭素化 2024/10/31
vol183学祭でプラごみゼロへ 2024/9/30
vol182里地里山の魅力発信 2024/8/30
vol181とっとりエコ検定 2024/7/30
vol180災害に強い「走る蓄電池」 2024/6/30
vol179地球と人に優しい暮らし 2024/5/30
vol178脱炭素経営に導く 2024/4/30
vol177とっとりエコ検定 2024/3/31
vol176脱炭素地域先行モデルに 2024/2/28
vol1752050年脱炭素社会実現へ 宣言自治体の取り組み紹介 2024/1/25

2023

vol174学校の取り組み紹介 2023/12/25
vol173とっとりエコ検定 2023/11/28
vol172脱炭素へ 見直される薪の価値森林資源の有効活用 2023/10/30
vol171高断熱、省エネで快適住まい 2023/9/29
vol170脱炭素社会 環境対応車の普及・拡大へ 2023/8/27
vol169とっとりエコ検定 2023/7/26
vol168異常気象に備える 2023/6/25
vol167再エネの主力電源化に向けて 2023/5/28
vol166地域の環境保全 身近にできること 2023/4/26
vol165とっとりエコ検定 2023/3/29
vol164「食品ロス」削減推進 2023/2/25
vol163学校の取り組み紹介 2023/1/27

2022

vol162海洋ごみ 実態把握 2022/12/26
vol161とっとりエコ検定 2022/11/28
vol160進む「食品ロス削減」対策 2022/10/25
vol159エコとファッションの両立 2022/9/28
vol158子どもに住まいの教育を 2022/8/29
vol157とっとりエコ検定 2022/7/29
vol156環境に優しい車社会 2022/6/28
vol155森林や里山の保全、活用 2022/5/28
vol154再エネ普及へ活発化 2022/4/26
vol153とっとりエコ検定 2022/3/27
vol152エコツーリズムの推進 自然観光資源を生かす 2022/2/25
vol151脱炭素社会の実現へ カーボンニュートラルに挑む自治体 2022/1/31

2021

vol150省エネ住宅で快適な暮らし 2021/12/27
vol149暮らしで未来を変える~エシカル消費のススメ~ 2021/10/26
vol148環境に優しい車の普及へ 2021/9/26
vol147環境配慮型ビジネスへ 2021/8/26
vol146人と環境に優しい農業 2021/6/30
vol145環境に優しい再エネの活用 2021/5/28
vol144循環型社会(4R)の実現へ 2021/4/30
vol143食品ロスをなくそう! 2021/2/25
vol142SDGsの推進 2021/1/31

2020

vol141多様な生態系を守る 2020/12/28
vol140快適な暮らしを実現 2020/10/28
vol139豊かな世界へSDGs実践 2020/9/28
vol138目指すべき未来 Society5.0の社会実現に向けて 2020/8/29
vol137環境守る森林、林業 2020/6/29
vol136自治体が挑む環境問題 2020/5/29
vol135持続可能な社会へ力添え 2020/4/30
vol134電動車で代替エネルギー活用 2020/2/27
vol133エコに通じる食、健康 2020/1/31

2019

vol132ごみの減量化に向けて 2019/12/26
vol131景観守り、地域活性化 2019/10/29
vol130環境ビジネス最前線 先駆的な再エネ活用 2019/9/27
vol129新たなステージ迎えた環境とビジネス 2019/8/30
vol128SDGs(持続可能な開発目標)を知り実践しよう 2019/6/28
vol127できることから温暖化防止 2019/5/27
vol126環境保全型農業の実践 開かれた農業セクターの可能性 2019/4/25
vol125自治体が挑むエネルギー政策 バイオマス発電の取り組み 2019/2/28
vol124山を守る 温暖化防ぐ取り組み 2019/1/30

2018

vol123対策広め、温暖化防止 地域で活躍するサポート活動 2018/12/27
vol122下水から発電 秋里下水処理場バイオマス発電所 稼動から1年 2018/10/30
vol121放置竹林の荒廃・拡大防げ 2018/9/26
vol120エコ活動28年 地域に共感の輪 2018/8/30
vol119雑草が生えない有機米栽培 2018/6/28
vol118循環型社会を目指して 2018/5/29
vol117人と地球に優しいエコな山村暮らし 2018/4/26
vol116住宅用太陽光発電「2019年問題」 買い取り満了 どう扱う!? 2018/2/27
vol115市民、企業、行政代表鼎談 2018/1/29
 
vol.188 進む環境教育


2025.2.24

 未来を担う若者たちに環境保全活動を促す環境教育の重要性が高まっている。環境教育は、地球環境の悪化に歯止めをかけ、持続可能な社会を構築していくための“第一歩”でもある。鳥取県内には、漁業や農業など地場産業、地域振興への貢献を見据え、探究活動を実践する高校もある。取り組みの一端を紹介する。

湯梨浜学園高(湯梨浜町)
山や森で動物の痕跡調査 
鳥獣被害の現状と課題研修 環境保全のエキスパート育成

屋久島では国有林の環境保全について学んだ
 恵まれた自然環境と地域との関わりを生かし、中高一貫での環境教育を取り入れている。本年度から文科省の「スーパーサイエンスハイスクール(SSH)」指定校(5年間)となり、環境保全と地域活性に着目した独自プロジェクトを確立。生徒たちは森や海の環境保全について学びながら、人と自然の共生社会へ向け理解を深めていく。

 創造性豊かな科学技術人材の育成を目指すSSHの新たな枠「文理融合基礎枠」での指定を受け、初年度は地元の山や海、世界自然遺産の屋久島(鹿児島県)などを舞台に動物の生態調査に取り組んだ。

 鳥取市の摩尼山では、狩猟資格を持つ岩田直樹校長の指導の下、「鳥獣被害の現状と課題」をテーマに研修。生物の痕跡調査のため、山中でシカやイノシシの足跡や爪痕、ふんなどを探索し、付近の農家から鳥獣による作物の食害状況を聞き取るなどした。

 生徒たちは獣道に取り付けたトレイルカメラで動物の行動を監視し、畑や人の住環境周辺へのわなの設置を提案。後日調査で「動物の往来が減った」などうれしい成果も得た。

 田栗雅也さん(2年)は「自分たちの間近で息づく自然を感じることができた。ただ、猟師さんたちが苦労して狩猟しても、処理する施設の不足で埋設か、自家消費しか方法がないという現状も知った」と振り返り、「肉を流通させるシステムの構築を考えていかなければ…」と将来へ思いをはせた。

摩尼山で岩田校長(左)から鳥獣被害について話を聞く生徒たち
 昨年11月の屋久島訪問では、森林が持つ公益的機能の維持に向けた国の取り組みや鳥獣害対策などを学び、国有林でサルやシカなどの痕跡調査も実施。中川大空さん(2年)は「食害があるから駆除するのではなく、適切な個体数に戻すことが大切だと学んだ。人と動植物が共に暮らすための方法を考えていきたい」と力を込めた。

 プロジェクトでは今後、オーストラリア・ケアンズでの海洋、森林保全活動の研修も計画。岩田校長は「地域から全国、海外へとスケールアップして視野を広げ、さまざまな取り組みに挑戦することで、国際的な環境保全のエキスパートとなる人材が育ってくれればうれしい」と期待を込める。


境港総合技術高(境港市)
水中ドローンで海洋調査
沈船と人工漁礁周辺を撮影 〝スマート水産業〟推進へ探究

水中ドローンの調査に取り組んだ生徒たち
 境港総合技術高の海洋科は、課題研究の一環で、水中ドローンによる海洋調査に取り組んでいる。本年度の調査では、松江市美保関沖の沈船と米子市淀江沖の人工漁礁の周辺を撮影した。気候変動が魚の分布や漁獲量に変化をもたらすといわれる中、水中ドローンで記録した映像や水温などのデータを活用することで、漁業の効率向上や持続可能な“スマート水産業”の推進に役立てようと探究を重ねている。

 水中ドローンは昨年度導入され、本年度は3年生7人が海洋調査を実施。1月30日に行われた課題研究発表会で、成果を披露した。

 美保関沖の沈船は、昨年度の調査で周辺にタイやヒラマサなど魚価の高い魚が確認されたことから、漁場としての有用性に着目した。本年度の調査は昨年6月に行い、水温18・5~19度で、ネンブツダイ、ウマヅラハギ、イシダイ、クロソイを確認。「水中ドローンの映像とデータから魚種と水温の関係をさらに解明できれば、沿岸漁業の漁場選定に貢献できる」と考察した。

 淀江沖の人工漁礁の調査は、「漁業体験でお世話になった地元の漁師さんに恩返しをしたい」と、昨年11月に撮影を行った。天候などの条件にも恵まれ、周辺にイシダイ、メジナなどの魚が集まっている様子を鮮明に捉えたほか、漁礁の一部が砂に埋没している現状などを映像に記録し、漁業者に報告した。

淀江沖の人工漁礁周辺で撮影された映像の一部(昨年11月)
 調査は船上での安全確保、撮影、動画編集など役割分担をしながら協力して進めた。昨年6月の調査では県水産試験場の水温分布図と比較し、2週間で1度海水温が上昇していることが分かったほか、海中に残留した漁具が海の生き物に危害を与える「ゴーストフィッシング」が起こっている可能性も確認された。

 撮影に挑んだ門脇琉晟さんは「映像を通じて現状を知ってもらい、海の環境や水温上昇を防ぐ方法について考えるきっかけになれば」と話す。

 同校の海洋科には来年度、新たに「海洋探究類型」が創設され、大学進学を見据えた探究活動や地域連携、スマート水産業推進にさらに力を入れる。檜山盛生教諭は「温暖化による影響は年々進み、『魚が獲れなくなった』という声も聞く。米子高専や鳥取環境大とも連携して水中ドローンの活用を進め、地域の漁業に貢献したい」と展望する。



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