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特集一覧

2024

vol179地球と人に優しい暮らし 20240530
vol178脱炭素経営に導く 2024/4/30
vol177とっとりエコ検定 2024/3/31
vol176脱炭素地域先行モデルに 2024/2/28
vol1752050年脱炭素社会実現へ 宣言自治体の取り組み紹介 2024/1/25

2023

vol174学校の取り組み紹介 2023/12/25
vol173とっとりエコ検定 2023/11/28
vol172脱炭素へ 見直される薪の価値森林資源の有効活用 2023/10/30
vol171高断熱、省エネで快適住まい 2023/9/29
vol170脱炭素社会 環境対応車の普及・拡大へ 2023/8/27
vol169とっとりエコ検定 2023/7/26
vol168異常気象に備える 2023/6/25
vol167再エネの主力電源化に向けて 2023/5/28
vol166地域の環境保全 身近にできること 2023/4/26
vol165とっとりエコ検定 2023/3/29
vol164「食品ロス」削減推進 2023/2/25
vol163学校の取り組み紹介 2023/1/27

2022

vol162海洋ごみ 実態把握 2022/12/26
vol161とっとりエコ検定 2022/11/28
vol160進む「食品ロス削減」対策 2022/10/25
vol159エコとファッションの両立 2022/9/28
vol158子どもに住まいの教育を 2022/8/29
vol157とっとりエコ検定 2022/7/29
vol156環境に優しい車社会 2022/6/28
vol155森林や里山の保全、活用 2022/5/28
vol154再エネ普及へ活発化 2022/4/26
vol153とっとりエコ検定 2022/3/27
vol152エコツーリズムの推進 自然観光資源を生かす 2022/2/25
vol151脱炭素社会の実現へ カーボンニュートラルに挑む自治体 2022/1/31

2021

vol150省エネ住宅で快適な暮らし 2021/12/27
vol149暮らしで未来を変える〜エシカル消費のススメ〜 2021/10/26
vol148環境に優しい車の普及へ 2021/9/26
vol147環境配慮型ビジネスへ 2021/8/26
vol146人と環境に優しい農業 2021/6/30
vol145環境に優しい再エネの活用 2021/5/28
vol144循環型社会(4R)の実現へ 2021/4/30
vol143食品ロスをなくそう! 2021/2/25
vol142SDGsの推進 2021/1/31

2020

vol141多様な生態系を守る 2020/12/28
vol140快適な暮らしを実現 2020/10/28
vol139豊かな世界へSDGs実践 2020/9/28
vol138目指すべき未来 Society5.0の社会実現に向けて 2020/8/29
vol137環境守る森林、林業 2020/6/29
vol136自治体が挑む環境問題 2020/5/29
vol135持続可能な社会へ力添え 2020/4/30
vol134電動車で代替エネルギー活用 2020/2/27
vol133エコに通じる食、健康 2020/1/31

2019

vol132ごみの減量化に向けて 2019/12/26
vol131景観守り、地域活性化 2019/10/29
vol130環境ビジネス最前線 先駆的な再エネ活用 2019/9/27
vol129新たなステージ迎えた環境とビジネス 2019/8/30
vol128SDGs(持続可能な開発目標)を知り実践しよう 2019/6/28
vol127できることから温暖化防止 2019/5/27
vol126環境保全型農業の実践 開かれた農業セクターの可能性 2019/4/25
vol125自治体が挑むエネルギー政策 バイオマス発電の取り組み 2019/2/28
vol124山を守る 温暖化防ぐ取り組み 2019/1/30

2018

vol123対策広め、温暖化防止 地域で活躍するサポート活動 2018/12/27
vol122下水から発電 秋里下水処理場バイオマス発電所 稼動から1年 2018/10/30
vol121放置竹林の荒廃・拡大防げ 2018/9/26
vol120エコ活動28年 地域に共感の輪 2018/8/30
vol119雑草が生えない有機米栽培 2018/6/28
vol118循環型社会を目指して 2018/5/29
vol117人と地球に優しいエコな山村暮らし 2018/4/26
vol116住宅用太陽光発電「2019年問題」 買い取り満了 どう扱う!? 2018/2/27
vol115市民、企業、行政代表鼎談 2018/1/29
 
vol.159 エコとファッションの両立


2022.9.28
 
 例えば、資源削減やレジ袋の有料化に伴い、生活の必需品となったエコバッグ。機能性、デザイン性に優れた“お気に入り”があれば、使用頻度は自ずと高まる。目指すのは「エコとファッションの両立」。作り手、買い手の意識の変化により、日々の暮らしに取り入れてみたくなるような、環境に優しいおしゃれなエコグッズも増えつつある。

必要以上の物買わない オリジナルを作り出す
公立鳥取環境大 経営学部 連宜萍准教授に聞く


手に持っているのは、Tシャツを再利用したグッズ
 アパレル産業は、環境負荷が極めて大きいと言われるが、近年は「サステナブル(持続可能な)」や「エシカル(人や環境、社会に配慮した考え方や行動)」をファッションに取り入れる動きがある。ファッションの観点から環境問題との向き合い方について、公立鳥取環境大経営学部の連宜萍准教授に聞いた。

 −環境経営を心がける企業が増えている。ファッション業界での広がりは。

 店内に回収ボックスを置いて、不要となった自社製品を集めるアパレル企業が増えている。一方で、服に限らず不要品を海外に寄付することが、100%環境問題の解決につながるわけではない。ミャンマーに自転車を寄付しても、道がでこぼこで結局使われない事例もある。日本で出した物は、日本で処分するべきではないか。そして難しいことだが、大量生産・大量消費にならないようバランスをとることが大事。

 −リサイクル素材を使った洋服も増えている。

 ペットボトルやプラスチックを再利用することは一見問題がないようでも、ペットボトルを燃やすと大量の排気ガスが出る。そのプロセスが見逃されがち。洋服のタグにも注目してほしい。ナイロンやポリエステルは、化学繊維でできている。綿は天然素材だが、現在は消費が多く、自然と調和して作ると生産が追いつかないため、遺伝子組み換えの物が多い。

 −洋服の廃棄を減らすために必要な対策は。

 必要以上の物を買わないこと。タグが付いたまま、1度も着ていない服はないか見直してほしい。「安いから」「いつか着られるから」と買っても1度も着なければ、廃棄になる。カンボジアなどの縫製の仕事をしている人々にも失礼にあたる。

 −注目している企業の取り組みは。

 ブランドの価値を守ったまま、廃棄される服を減らす取り組みがある。アパレル企業から余ってしまった服を買い取り、タグを取って自社のタグに付け替えて再販する仕組みで、商品の換価や燃料費などの廃棄コスト削減につながる。

 −「エコ」を楽しく、おしゃれに取り入れられるアイデアは。

 不要となった服を、自分で再利用してみてはどうか。ジーンズを財布にしたり、カップに入った飲み物を運びやすくするために、Tシャツとひもで、持ち手付きのカバーを作ったりしている。オリジナルのものを作り出すのは楽しい。インターネットに掲載されている、ペンケースやかばんなどの型紙を使って作るのもお勧め。少しずつでも一人一人が取り組めば、問題解決につながる。

間伐材 おしゃれ変身 素朴な風合いが人気 軽くて機能的アクセサリー

どんな服装にも合わせやすいと評判のアクセサリー
 適切な森林管理により生まれる国産間伐材を有効活用して作られたアクセサリーなどは、言わずと知れた自然環境保護にも役立つエコグッズ。軽くて機能的、何よりも木の素朴な風合いが、幅広い年代層に支持されているようだ。

 智頭町郷原の木製品工房「ASNARO」(小畑明日香代表)は、「エコロジー」「サステナブル」「ローカル」の3要素を満たす素材「エシカルマテリアル」でアクセサリー、雑貨などを製作し、求めやすい価格帯で販売。土産物や大切な人へのプレゼントとして使われることも多い。

 2016年の創業当初から、主に地元のヒノキを使って製作しているアクセサリーはヘアゴム、ブローチ、ネックレス、ピアスなど。花、和柄、レンコンなどをモチーフにした商品が売れ筋だ。  小畑代表は「普段身に着けるものだから、エコを意識してもらいやすい。素材となっている智頭のスギ、ヒノキの良さも知ってもらえたら」と話している。

気候変動時代を生きる

地域資源利用した“脱炭素時代”へ

 今年は、ヨーロッパから日本に至る熱波から、パキスタンでの洪水まで、気候危機による被害が頻発しています。鳥取県では先月、激しい雷雨で停電もあちこちで起き、つい先日は数十年に1回の台風が日本列島を襲いました。私たちは気候を守るために二酸化炭素(CO2)排出を少しでも早く減少させなければなりません。

 最近、ある団体の講演会で「産業革命以降の地球の平均気温は何度上昇したか」と聞いたところ、ほとんどの人が「3度から5度」と答えました。約1・1度が正解ですが、多くの人が「たった1度?」という反応でした。そのたった1度で大きく気候が変動するほど地球はデリケートです。恐竜の大絶滅期でもこんなに短期間での変化は起きていないのです。

 今のペースでCO2などの温室効果ガスを排出し続けると今世紀末までに最低でも4度は上がると言われています。今より3度も気温が上がる地球なんて、想像したくもありません。そこで世界中で、今世紀末の気温上昇を産業革命以前と比べ1・5度以内に抑えるため、2050年実質排出ゼロを目指し、削減努力をしています。

 そのさなか、ロシアのウクライナ侵攻でエネルギー危機が起き、当面をしのぐため、火力発電などの稼働を増やす動きもありますが、ヨーロッパでは座礁資産化すると嫌がる電力会社もでる始末です。欧米では最終的には化石燃料に頼らない産業を目指し、脱炭素を最重要課題として優先しています。日本でも大企業を中心に再エネ投資も活発です。化石燃料に下駄がはかされた時代から、地域にある自然の資源を効率よく利用する脱炭素時代への移行が始まっています。

 (ECOフューチャーとっとり 山本ルリコ)


地域を支える環境(エコ)活動

鳥取県生活協同組合
(鳥取市河原町布袋、井上約理事長)
積極的にリサイクル活動

リサイクルのため、組合員(左)から卵パックと牛乳パックを回収する職員
 環境への負荷を軽減するため、配送時に届ける商品カタログや紙パック、内袋、卵パックなどを回収し、組合員によるリサイクル活動に積極的に取り組んでいる。リサイクル品は広島県尾道市にある中国5生協のエコセンターで圧縮加工し、資源リサイクル業者に売却している。

 また、二酸化炭素の排出削減のため配送コースを見直し、配送車の軽油使用量は前年比96.2%と大きく削減した。鳥取市内2カ所には太陽光発電設備を設置。倉吉市での「CO・OP虹の森」事業、八頭町での「ふなおか共生の里づくり」事業に長年取り組む。「もずく基金」によるサンゴ礁を守る活動や米子市淀江町で名所を歩き、ごみを拾う活動も企画した。



株式会社 建販
(鳥取市叶、山内智晃社長)
“自然”利用した家づくり

地域の木材を利用し、エネルギーの循環と自立ができる家を提案
 スギやヒノキなど地元の木材を使った住まいを提供。世代を超え長く愛着を持てる住宅が、持続可能な地域づくりを目指す鳥取に一軒ずつ溶け込む。

 一貫して提案してきたのは、自然エネルギーと自然素材を利用した家づくり。太陽光で発電しながら同時に熱利用も行う「OMソーラー」を採用。ユニット1台で家全体の冷暖房に加え「お湯採り」「全熱交換換気」を実現している。また、自然素材の特徴を生かしたシンプルな意匠と高い断熱性・気密性など建物を支える構造材の性能の高さを両立させてきた。

 二酸化炭素の排出ゼロを目指し、エネルギーの循環と自立ができる家でありながら、快適さも手放さない。毎日の暮らしそのものが省エネ活動になる住まいでの暮らしによって、自身を取り巻く環境問題への気づき、次への行動変容につながればと考えている。



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